日本和装
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概要・沿革
日本和装・概要

名 称 日本和装
事業内容 きもの文化PR事業
本部所在地 〒100-0005
東京都千代田区丸の内1-2-1
東京海上日動ビルディング新館6F
TEL.03-3216-0070 / FAX.03-3216-0057
局所在地
■北海道局 〒060-0001
札幌市中央区北1条西3-3
札幌MNビル5F
TEL.011-210-0054 / FAX.011-210-0012
■仙台局 〒980-0811
仙台市青葉区一番町1-1-31
山口ビル9F
TEL.022-223-0069 / FAX.022-223-0098
■福島局 〒963-8002
郡山市駅前2-12-2
日本生命郡山駅前ビル1F
TEL.024-991-0013 / FAX.024-939-0026
■日本橋局 〒103-0013
東京都中央区日本橋人形町3-11-7
山西ビル6F
TEL.03-5643-0040 / FAX.03-5643-0056
■新宿局 〒160-0023
東京都新宿区西新宿1-9-18
永和ビル4F
TEL.03-5324-0071 / FAX.03-5324-0072
■横浜局 〒221-0835
横浜市神奈川区鶴屋町2-23-2
TSプラザビル13F
TEL.045-323-0098 / FAX.045-323-0092
■さいたま局 〒330-0854
さいたま市大宮区桜木町1-11-2
勝俣第1ビル3F
TEL.048-644-0040 / FAX.048-644-0020
■茨城局 〒310-0011
茨城県水戸市三の丸1-1-25
水戸駅前ビル1F
TEL.029-302-0033 / FAX.029-224-0085
■群馬局 〒370-0849
群馬県高崎市八島町58-1
ウエストワンビル9F
TEL.027-324-0085 / FAX.027-326-0040
■新潟局 〒950-0088
新潟市中央区万代4-4-27
新潟テレコムビル4F
TEL.025-242-0016 / FAX.025-242-0043
■北陸局 〒920-0961
金沢市香林坊1-2-24
北國会館7F
TEL.076-234-0014 / FAX.076-234-0052
■名古屋局 〒450-0002
名古屋市中村区名駅2丁目41-10
アストラーレ名駅7F
TEL.052-564-0070 / FAX.052-564-0071
■静岡局 〒420-0857
静岡市葵区御幸町11-30
エクセルワード静岡ビル5F
TEL.054-275-0017 / FAX.054-275-0091
■大阪局 〒530-0044
大阪市北区東天満2-9-1
若杉センタービル本館2F
TEL.06-6882-0099 / FAX.06-6881-0015
■神戸局 〒651-0097
神戸市中央区布引町4-2-12
ネオフィス三宮4F
TEL.078-261-0082 / FAX.078-261-0087
■京都局 〒604-8811
京都市中京区壬生賀陽御所町
50−1
TEL.075-811-0077/ FAX.075-811-0037
■広島局 〒730-0011
広島市中区基町6-78
リーガロイヤルホテル広島2F
TEL.082-502-0068 / FAX.082-502-0065
■岡山局 〒700-0907
岡山市下石井1-1-3
日本生命岡山第二ビル4F
TEL.086-225-0041 / FAX.086-225-0042
■高松局
〒760-0026
香川県高松市磨屋町3-1
マニュライフプレイス高松10F
TEL.087-811-3383 / FAX.087-823-3373
■九州局 〒810-0001
福岡市中央区天神1-3-38
天神121ビル10F
TEL.092-725-0081 / FAX.092-725-0028
■鹿児島局 〒890-0052
鹿児島県鹿児島市山之口2-17
デュークコート二官橋9F
TEL.099-223-2755 / FAX.099-233-7256
修了者数 14万1千名(平成21年1月現在)
講師数 340名
後援団体 本場大島紬織物協同組合
本場奄美大島紬協同組合
米沢繊維協同組合連合会
運営会社 日本和装ホールディングス株式会社
東京都千代田区丸の内1-2-1東京海上日動ビルディング新館6F
TEL.03-3216-0070
許認可 一般労働者派遣事業/般13-303316
有料職業紹介事業/13-ユ-303816



日本和装・沿革

昭和 62年 11月 日本和装 九州局 設立
平成 7年 1月 大阪局 設立
4月 日本橋局 設立
平成 9年 2月 広島局 設立
5月 北海道局 設立
10月 名古屋局 設立
平成 11年 11月 仙台局 設立
平成 12年 1月 横浜局 設立
3月 さいたま局 設立
6月 神戸局 設立
11月 京都局 設立
平成 14年 4月 新潟局 設立
8月 千葉局 設立
平成 15年 1月 京都・壬生に「日本和裁技術院」を設立
3月 北陸局 設立
10月 日本和装ホールディングス株式会社
  (旧・株式会社ヨシダホールディングス)に事業統合
平成 16年 1月 「日本和装」に名称変更(旧・日本和装振興協会)
1月 高知局 設立
10月 京都に「糸の匠センター」を設立
平成 17年 1月 愛媛局、福島局、高松局、宇都宮局 設立
3月 群馬局 設立
9月 茨城局、鹿児島局 設立
平成 18年 1月 信州局、甲府局、立川局 設立
10月 岩手局 設立
平成 19年 9月 秋田局 設立
10月 青森局 設立
日本和装